2021
- 生物多様性農業の確立と収益の確保
- 私有地圃場以外での展開 (甲佐町と有明海沿岸の干拓地)
- 後進の育成と収益確保の仕組み作り
以上の3つのポイントに集中して考え行動。
写真はいよいよLab.建設へと向かう。
構造において主要な柱は60年から100年以上たった私有地の山の檜を使う。
写真の限界
写真の限界と写真家の新たな役割 — 環境再生への直接的アプローチ 序論 写真は、戦争や環境問題を可視化し、社会的意識を喚起する力を持つ。しかし、ドキュメンタリー写真が問題を記録し、啓発する一方で、実際の解決にはほとんど寄与しないという限界が指摘されてきた（Sontag, 1977）。本論文では、写真の限界を分析し、筆者が写真家として取り組んだ無農薬・無肥料の米作りを例に、写真家が環境再生に直接関与する新たなスタイルを提案する。具体的には、熊本での農業実践を通じて、写真家としての視点が環境問題にどう貢献し得るかを考察し、他分野への応用可能性を議論する。 写真の限界：傍観者の視点 ドキュメンタリー写真の役割と限界 ドキュメンタリー写真は、社会問題を視覚的に伝える強力な手段である。例えば、ユージン・スミスの水俣病写真は、公害の深刻さを世界に知らしめた。しかし、水俣病の解決は写真ではなく、法廷闘争や政策変更によって進展した。同様に、戦争写真家ロバート・キャパの作品は戦争の残酷さを訴えたが、戦争そのものを終結させることはなかった。これらの事例から、写真は「傍観者」としての役割に留まり、問題解決には直接寄与しない限界が明らかである。 New Topographicsの試みと限界 1970年代の「New Topographics: Photographs of a Man-Altered Landscape」（Adams et al., 1975）は、人間が変えた風景を客観的に捉え、環境破壊への意識を喚起した。ロバート・アダムスやルイス・ボルツの作品は、都市化や工業化の影響を視覚化した。しかし、このスタイルも問題の可視化に終始し、解決策の提示や実践には至らなかった。写真は問題を「見せる」力に優れるが、行動や変革を生み出す力は限定的である。 写真家の考える農業：環境再生の実践 筆者の背景と動機 筆者は、大学時代に水俣病、有明海の汚染、熊本震災をテーマにドキュメンタリー写真を撮影してきた。これらの経験を通じて、写真が記録としての価値は高いものの、環境問題の解決には直接寄与しない限界を感じた。そこで、写真家としての視点—環境への敏感さや美的感覚—を活かし、農薬・肥料不使用の米作りを2015年に開始した。当初は1反（約0.1ヘクタール）の小さな試みだったが、10年後の2025...
